6-1 組織設計の5原則
経営戦略を実行するためには、それを担う「組織（人々の集まり）」を適切に設計・編成する必要があります。組織論の古典的なアプローチにおいて、効率的な組織を作るための基本として「組織の5原則」が提唱されました。
1. 専門化の原則（分業の原則）
- 内容: 個々の従業員や部署の業務を細かく分割し、特定の専門的な業務に専念させるべきであるという原則。
- 効果: 業務の習熟スピードが上がり（経験曲線）、作業効率や専門性が大きく向上する。
- 弊害: 分業が行き過ぎると、単調な繰り返し作業によるモチベーション低下（人間疎外）を招いたり、他部門の仕事に関心を持たないセクショナリズム（縦割り主義）が生じる。
2. 権限と責任の原則（権限・責任一致の原則）
- 内容: 人に特定の職務を担当させる場合、その職務を遂行するために必要な「権限」と、結果に対する「責任」は、等しい大きさ（等量）で与えられなければならないという原則。
- 意味: 責任だけ重くて決裁権限がなければ仕事は進まず、逆に権限だけが大きく結果への責任を負わなければ権力の乱用や無責任な意思決定を生む。
3. 統制範囲の原則（スパン・オブ・コントロールの原則）
- 内容: 1人の管理者（上司）が直接・効果的に管理できる部下の人数には限界があるという原則。
- 適正な人数: 業務内容の複雑さや定型化の度合いによるが、一般的に5〜8人程度が限界とされる。
- 組織への影響: 統制範囲を「狭く」設定すると、管理者は増え、組織の階層は「深く（ピラミッド型）」なる。逆に、IT化や部下の能力向上により統制範囲を「広く」できると、階層は「浅く（フラット化）」なり、意思決定が迅速化する。
4. 命令一元化の原則
- 内容: 指示系統の混乱を防ぐため、1人の部下は、常に特定の1人の上司からのみ命令（指示）を受けなければならないという原則。
- 例外: マトリクス組織（後述）などは、この原則をあえて破ることで情報の共有や柔軟性を高める設計である。
5. 例外の原則（権限委譲の原則）
- 内容: 経営者や上位の管理者は、日常的・定型的な業務における意思決定は下位の者（部下）に「権限委譲（エンパワーメント）」し、自身は非定型的な例外事項（重要な戦略的決定やトラブル対応など）のみに専念すべきであるという原則。