損益分岐点分析の類似問題

売上高1,000万円、変動費600万円、固定費300万円の企業の損益分岐点売上高はいくらか。

同じ関連範囲内で、生産量だけを原価作用因とする高低点法により総原価を固変分解する。生産量10,000個の月の総原価が580万円、生産量6,000個の月が420万円であった。単位変動費と月間固定費の組合せとして、最も適切なものはどれか。

限界利益率40%、固定費200万円の企業がある。固定費には現金支出を伴わない減価償却費50万円が含まれ、他の非資金費用はない。現金損益分岐点売上高として最も適切なものはどれか。

安全余裕率（マージン・オブ・セーフティ）に関する記述として最も適切なものはどれか。

製品1個の販売価格2,500円、単位変動費1,500円、年間固定費300万円である。損益分岐点販売数量はいくつか。

製品1個の販売価格4,000円、単位変動費2,200円、固定費240万円である。営業利益120万円を得るために必要な販売数量はいくつか。

単位限界利益1,500円、固定費200万円、法人税等の実効税率30%とする。税引後利益70万円を得るために必要な販売数量はいくつか。税金は利益が正の場合だけ発生し、数量は整数とする。

実際売上高1,200万円、変動費率55%、固定費360万円である。安全余裕率はいくらか。小数第2位を四捨五入する。

売上高1,500万円、変動費900万円、固定費450万円である。現在の売上高における営業レバレッジ度（限界利益÷営業利益）はいくらか。

現在の営業レバレッジ度が3.0倍である。販売価格・単位変動費・固定費が変わらない範囲で売上高が8%減少すると、営業利益は何%変化すると見込まれるか。

売上高構成比が製品A 60%、製品B 40%で、限界利益率はA 40%、B 25%である。固定費340万円とすると、この販売構成を前提とした全社損益分岐点売上高はいくらか。

固定費と各製品の限界利益率が一定のとき、限界利益率の高い製品から低い製品へ売上構成が移った。全社の損益分岐点売上高への影響として最も適切なものはどれか。

部品10,000個を自製すると、単位変動費320円、回避可能固定費60万円、回避不能固定費40万円が発生する。外部購入価格は1個400円で、品質等は同じである。自製と購入の有利差額として正しいものはどれか。

遊休能力を使い、通常販売に影響せず追加固定費もない特別注文1,000個を1個700円で受ける案がある。単位変動費は500円、注文専用の一時的セットアップ費は8万円である。受注による営業利益の増加額はいくらか。

ある製品の売上高200万円、変動費120万円、当該製品を中止すれば回避できる固定費50万円、回避できない共通固定費40万円である。製品を継続する場合と中止する場合を比べた営業利益への影響として正しいものはどれか。

機械時間が制約である。製品Aは単位限界利益1,200円、1個当たり機械時間3時間、製品Bは単位限界利益900円、1個当たり1.5時間を要する。他の条件が同じなら、どちらを優先すべきか。

現在、販売価格1,000円、単位変動費600円で5,000個を販売している。固定費は変わらない。販売価格を900円に引き下げても現在と同じ営業利益を確保するには、最低何個販売する必要があるか。数量は整数単位で切り上げる。

限界利益率30%の企業で、固定費が200万円から260万円へ増加した。限界利益率が変わらない場合、損益分岐点売上高の増加額はいくらか。

販売価格・変動費率・固定費が一定で、売上高800万円のとき営業利益40万円、売上高1,000万円のとき営業利益100万円であった。限界利益率と固定費の組合せとして正しいものはどれか。

同じ製品を作る2案がある。自動化案は固定費600万円、単位変動費800円、労働集約案は固定費200万円、単位変動費1,200円である。両案の総原価が等しくなる生産数量はいくつか。