企業価値評価の類似問題

DCF法で事業価値を評価するためのフリーキャッシュフロー（FCFF）の算出に用いる項目として、最も不適切なものはどれか。

DCF（ディスカウント・キャッシュフロー）法による企業価値評価に関する記述として最も不適切なものはどれか。

時価純資産法による企業価値評価の特徴として、最も適切なものはどれか。

PBR（株価純資産倍率）が1倍を下回る状況の意味として最も適切なものはどれか。

毎年末に1株当たり100円の配当が永続し、株主の要求収益率が8%である。配当成長がない場合、配当割引モデルによる理論株価はいくらか。

直前に支払われた配当D0は1株100円で、今後は年5%で永続成長する。株主資本コスト10%のとき、ゴードン成長モデルによる現在の理論株価はいくらか。

1年後配当100円、2年後配当120円で、3年後以降は2年後配当を基準に年4%で永続成長する。株主資本コスト10%のとき、現在の理論株価はいくらか。円未満を四捨五入する。

営業利益（EBIT）1,000万円、実効税率30%、減価償却費200万円、設備投資350万円、正味運転資本増加80万円である。FCFFはいくらか。

FCFFは1年後300万円、2年後360万円で、3年後以降は2年後FCFFを基準に年3%で永続成長する。WACCは9%、1年・2年の現価係数は0.9174・0.8417とする。企業価値はいくらか。万円未満を四捨五入する。

予測最終年度の翌年度FCFFが420万円、WACC10%、予測終了後の永続成長率4%である。予測最終年度末の継続価値はいくらか。

当期純利益500万円、減価償却費100万円、設備投資180万円、正味運転資本増加40万円、新規借入額から元本返済額を控除した純借入額60万円である。FCFEはいくらか。

事業価値（Enterprise Value）が4,800万円、有利子負債1,500万円、余剰現金300万円で、他の非事業資産や請求権はない。株主価値はいくらか。

類似会社のEV/EBITDA倍率8倍を対象会社へ適用する。対象会社の正常化後EBITDA600万円、有利子負債1,000万円、余剰現金200万円で、他の調整項目はない。推定株主価値はいくらか。

当期純利益3億円、発行済株式数100万株で、自己株式はない。妥当なPERを12倍と見積もると、1株当たり理論株価はいくらか。

自己資本5億円、発行済株式数100万株で、自己株式はない。妥当なPBRを1.4倍と見積もると、1株当たり理論株価はいくらか。

事業価値6,000万円、当期FCFF480万円である。FCFF利回りを「FCFF÷事業価値×100」と定義すると、その値はいくらか。

期首自己資本簿価3,000万円、次期予想当期純利益360万円、株主資本コスト10%である。次期以降の残余利益が次期と同額で永続すると仮定した残余利益モデルによる株主価値はいくらか。

税引後営業利益（NOPAT）700万円、投下資本5,000万円、WACC8%である。当期EVA（経済的付加価値）はいくらか。

額面1,000円、各年末利息50円、残存3年の社債を、満期利回り6%で評価する。6%・3年の年金現価係数2.673、単一現価係数0.840を用いると、理論価格はいくらか。円未満を四捨五入する。

企業Aの単独価値3,000万円、企業Bの単独価値1,800万円、統合後の企業価値5,300万円、統合実行に伴う一時費用100万円である。買収価格の配分は考えず、統合による純価値創出額はいくらか。